かつて介護が必要になったときの担い手はほとんどがその家族でした。
自宅で家族からの介護を受ける以外は施設に入所して面倒を見てもらうという選択が一般的でしたが、現在は介護サービスの種類も増え、住み慣れた家に住みながら自宅をホームヘルパーが訪問して介護をしてくれる訪問介護という形態もそのひとつです。
在宅介護になくてはならない存在
施設や病院ではなく、ずっと住んで来た地域でその人らしく生活していく、多くの介護を必要とする高齢者が希望する介護の形を支えている存在、それがホームヘルパー（訪問介護員）です。
施設から在宅介護へ、超高齢化社会に突入した現代の日本において、無くてはならない存在としてホームヘルパーの需要は今後もさらに高くなってゆくことが予想されます。
介護は子育てと違って、いつまで続くかわからない終わりのない仕事です。
介護者である家族の身体的精神的な負担を軽くし、介護中心だった介護者の生活を変える役割を担う、超高齢化社会になくてはならない存在です。
ホームヘルパーの仕事内容
ホームヘルパーの仕事は、高齢者など日常生活を自分でするのが困難な人の援助をしたり身体的なケアをすることです。
ホームヘルパーが受け持つ仕事内容は、主に身体介護と生活援助とに分かれます。
身体介護は利用者の排泄や入浴の介助、着替えや食事の介助。
そのほかには自力で体を動かすことの出来ない利用者の床ずれを予防するために体位交換をしたり、服薬の介助をしたりすることも含まれます。
生活援助は利用者の身の回りの世話が中心で、掃除や洗濯、買い物、調理、配膳や後片付け、病院での薬の受け取りや買い物の同行なども仕事に含まれます。
食事の準備は利用者の体調や味付けの好みなどに合わせて料理することが求められるので、メニューを考えるのに頭を悩ませることもあるようです。
身体介護と生活援助はそれぞれ単独で受けることもできるし、組み合わせてサービスを受けることも出来ます。
しかしその実態は提供される時間がそれぞれに決められているので、具体的な仕事内容は必ずしも利用者の希望通りに何でも出来るというものではありません。
支援できる範囲とのジレンマ
介護保険を活用したサービスには様々な決め事があります。
それらに則らない支援内容に関しては、いくら利用者が希望してもホームヘルパーが仕事の中ですることは出来ません。
たとえば話し相手になって欲しいといったことや、自分の代わりに冠婚葬祭に参列して欲しい、隣の駅のお店の限定品を並んで買ってきて欲しいといった要望は、介護サービスを受けるためのケアプランにはないサービスであり、介護保険を利用したサービスでこうしたことを行うことは出来ません。
けれども、利用者の中にはホームヘルパーを家政婦のような感覚で使おうとする人がいるという実態があることも確かです。
そのため、決められたサービス以外できないことを告げると暴言を吐かれたりするという実態も報告されています。
もちろん定期的に訪問してくれることに利用者本人も家族も感謝とねぎらいの言葉をかけてくれることも多く、けして嫌なことばかりの仕事ではないのですが、超高齢化社会を支える介護保険の決め事の中で行うサービスには公的制度上公平性を守ることが必要なため、中には矛盾を感じながら仕事をすることもあるのがその実態です。
ホームヘルパーで働くことのメリットとデメリット
超高齢化社会がさらに進んでゆくことが予想される日本では、介護の仕事は常に人手不足だといわれる売り手市場です。
確かに慢性的に人手不足で、探そうと思えば働き口は幾らでもあるようなイメージがあります。
介護の人材が不足している理由のひとつが、介護職の給料の安さといわれます。
体力的にもきつくてしんどい割には給料が安いというイメージがありますが、介護職の給料はその地域や事業所などによって差が有ります。
施設介護の仕事をしていた人がホームヘルパーに転職するというケースもあります。
ホームヘルパーは基本的に利用者宅を訪れて一定の時間だけ働くという働き方で、多くのホームヘルパーはパート待遇で、働いた分だけ給料として支給されるものです。
時間当たりの単価は1000円から1500円程度と、他のパートタイムで働く職種よりも単価としては高いように感じられます。
けれども、現実は一回あたりの勤務が2時間から3時間程度の事が多いので、複数の利用者宅を掛け持ちしないと、ある程度の収入を確保することが出来ないというのがその実態です。
しかし、シフトを組むに当たって勤務する曜日や時間帯などを自分の都合に合わせて組んでもらえるので、たとえば子育てをしながら働きたい、夜勤は出来ないといった自分自身の都合を優先できるところはメリットだといえます。
一方でホームヘルパーは利用者宅までの移動時間は勤務に含まれないため、遠方の利用者の場合時間的なロスが発生することも考えられます。
さらに交通費の支給の有無は事業所によって条件が異なるので、自分の希望通りの収入を得るには事前によく確認して事業所を選ぶことが必要です。
