航空関係の仕事をしたい人にピッタリの資格：自家用操縦士（滑空機・飛行船）

自家用操縦士の試験は筆記試験、実技試験の2つです。筆記試験は年3回行われ、航空工学や国内航法の法規など航空機に関する法律などにも精通しなければならず、結構な勉強量が求められます。

実技試験では試験場が存在しないため、航空局の試験官にわざわざ来てもらい、グライダーの後ろ、飛行船の運転席の近くなどで受験を行います。

この時、単に運転技術だけが対象になるわけではなく、飛行に関するすべての知識やその判断などを口頭で質問され、答えていかなければなりません。

自動車免許であれば、運転中に運転の知識、判断を問われることになり、意外と大変です。

これを免除できるのが指定養成制度です。

自動車免許によける教習所と同じ役割となっており、国から指定された教育内容を指導し、一定の技能に到達した人に認定を与え、それにより実技試験をパスできるというものです。

試験官に見てもらう形の試験がないため、負担は大きく減ります。

とはいえ、指定養成施設での訓練は厳しく、認定のハードルはどの場合も変わりません。

指定養成施設に入るのも大変

指定養成施設に入所するのも結構大変です。

自動車教習所のように知識が何もない中で入所できるわけではなく、この時点で学科試験に全科目合格していなければならず、しかも合格してから2年以内という条件があります。

そして、この時点である程度の飛行経験が必要となり、あくまでも指定養成施設では最後の仕上げを行うだけのところです。

多くのグライダークラブでは、インストラクターと一緒に操縦を行ったり、単独飛行を行ったりして受験資格が得られるようにし、その段階になったらクラブに付属する指定養成施設に入って最後の仕上げを行い、試験を受けるという流れにしています。

こうすることでわざわざ遠くまで足を運び、不便なところで指定養成を受ける必要もありません。

1回の滑空で20分程度かかるため、1日2～3回が精いっぱいとなることから、最低でも数か月は覚悟しなければなりません。

これに学科試験、指定養成での1週間に及ぶ訓練の先に資格取得があるため、かなり長期的な計画の立て方が求められ、それだけ多くの費用もかかります。

最後に

航空機の仕事に従事する場合、自家用操縦士以外にも事業用操縦士などの資格も必要ですが、ファーストステップとして重要なのは明らかです。
ここでの経験が航空機の仕事への情熱をさらに高めることにもなります。

国土交通省（パイロットになるには）