自家用操縦士は、飛行船、滑空機などを操縦するために必要な資格であり、航空機にも密接な関係性があります。
航空従事者の資格の中では一番取得しやすい資格としても有名となっており、ぜひとも取得を目指したいところです。
どういう人が必要とする資格なのか
滑空機は動力なしで飛ぶことができるもので、グライダーとも呼ばれています。
空の女王とも称され、動力がないにも関わらず、1000キロ以上の飛行も可能になるなど、航空機顔負けの性能を持っています。
動力のある滑空機も存在し、資格に関しても、動力滑空機、上級滑空機の2つがあり、趣味としてグライダーを楽しみたい人にとってはなくてはならないものです。
飛行船は空からの撮影や広告のために動かされており、それを操縦するために資格が必要となります。
ただ、自家用操縦士とは別に、事業用操縦士というのもあり、自家用の飛行船がない限り、自家用操縦士の資格があったとしても飛行船に関してはあまり実用性がないものとも言えます。
そのため、事業用操縦士を目指す過程において自家用操縦士を取得するケースがほとんどです。
航空機の仕事に従事したい場合、事業用操縦士の資格が必要となりますが、そのステップアップのために自家用操縦士の資格が大切です。
受験資格を得るまでの流れ
自家用操縦士の受験資格はある程度の飛行経験が必要となる関係で、独学で資格取得を目指すというのは事実上不可能となっており、グライダークラブなどに通うことになります。
練習をする場合、操縦練習許可書の提出が求められ、それによって飛行経験を重ねていくことが可能です。
この許可を得るにも、身体検査で引っかからないことが求められ、視力に自信がない人はメガネなどを新調して臨むことになります。
動力を必要としない上級滑空機のカテゴリーでは、30回以上の滑空を含む単独操縦で3時間以上の滑空経験がなければ受験することができません。
物理的に30回は少なくとも滑空しなければならないため、それだけの時間がかかります。
飛行船の場合は、50時間以上の飛行経験、10回以上の離陸を含む5時間以上の単独飛行の経験が必要です。
このことからも独学で行うのは不可能であり、ライセンスを得るためには専門のスクールに入り、そこで練習を重ねながら、実技試験をパスできるだけの技量を高めていかなければなりません。
自家用操縦士の試験は筆記試験、実技試験の2つです。筆記試験は年3回行われ、航空工学や国内航法の法規など航空機に関する法律などにも精通しなければならず、結構な勉強量が求められます。
実技試験では試験場が存在しないため、航空局の試験官にわざわざ来てもらい、グライダーの後ろ、飛行船の運転席の近くなどで受験を行います。
この時、単に運転技術だけが対象になるわけではなく、飛行に関するすべての知識やその判断などを口頭で質問され、答えていかなければなりません。
自動車免許であれば、運転中に運転の知識、判断を問われることになり、意外と大変です。
これを免除できるのが指定養成制度です。
自動車免許によける教習所と同じ役割となっており、国から指定された教育内容を指導し、一定の技能に到達した人に認定を与え、それにより実技試験をパスできるというものです。
試験官に見てもらう形の試験がないため、負担は大きく減ります。
とはいえ、指定養成施設での訓練は厳しく、認定のハードルはどの場合も変わりません。
指定養成施設に入るのも大変
指定養成施設に入所するのも結構大変です。
自動車教習所のように知識が何もない中で入所できるわけではなく、この時点で学科試験に全科目合格していなければならず、しかも合格してから2年以内という条件があります。
そして、この時点である程度の飛行経験が必要となり、あくまでも指定養成施設では最後の仕上げを行うだけのところです。
多くのグライダークラブでは、インストラクターと一緒に操縦を行ったり、単独飛行を行ったりして受験資格が得られるようにし、その段階になったらクラブに付属する指定養成施設に入って最後の仕上げを行い、試験を受けるという流れにしています。
こうすることでわざわざ遠くまで足を運び、不便なところで指定養成を受ける必要もありません。
1回の滑空で20分程度かかるため、1日2～3回が精いっぱいとなることから、最低でも数か月は覚悟しなければなりません。
これに学科試験、指定養成での1週間に及ぶ訓練の先に資格取得があるため、かなり長期的な計画の立て方が求められ、それだけ多くの費用もかかります。
最後に
航空機の仕事に従事する場合、自家用操縦士以外にも事業用操縦士などの資格も必要ですが、ファーストステップとして重要なのは明らかです。
ここでの経験が航空機の仕事への情熱をさらに高めることにもなります。
