海技資格には船舶の部位によって、いろいろな資格があります。
主だったものでは船長・航海士に必要な海技士（航海）と、機関長・機関士に必要な海技士（機関）とがあります。
それぞれ1～6級のランクに分かれているのが、特徴になっています。
筆記試験の免除があります
外航船で働くためにはまず3等航海士、3等機関士を務めるために必要となる3級以上の資格が必要になってきます。
内航船については条件が異なりますが、外航と同様職員として働くためにはやはり海技資格が必要になってきます。
内航で一般的に求められるのは、4級海技士です。
機関当直3級海技士（機関）は、船舶の推進機関や操舵装置の状態など安全運航に関係している機関を、24時間体制で監視しています。
事故や故障、火災などを未然に防ぐ警報の識別、事故発生時の船内の連絡と応急措置など、船員の命を守る重要な職務となっています。
機関当直3級海技士（機関）は国家資格になっています。
多くの国家資格が筆記試験さえパスすれば取得できるのに対し、機関当直3級海技士（機関）は次の3つのプロセスが必要になってきます。
まず筆記試験に合格します。
次に乗船履歴を積んでいきます。
そして口述試験に合格します。
実は外航船員を目指す場合に一般的な高等専門学校の商船学科や、大学の船員養成学部を卒業、終了した場合は筆記試験は免除されています。
専門学校なら乗船履歴もクリア
乗船履歴については教育課程を卒業、終了するまでの間に行う通算12か月の乗船実習によって3級に必要な乗船履歴を満たすことができますので、卒業、終了の時には自然とクリアすることになります。
残っているのは口述試験のみということになります。
卒業、終了までに海運会社の採用の内定を得ていれば、一般的には9月に教育機関を卒業、10月に入社します。
入社直後の口述試験に合格すれば、晴れて機関当直3級海技士（機関）の資格を得ることができます。
実際のところ熱心な大学、高等専門学校の学生の中には在学中に早々と1級海技士の筆記試験に合格してしまう人もいます。
在学中の1級筆記合格ともなれば資質や努力、意欲を表す客観的な材料になりますから海運会社への就職活動の際に、とても大きなプラス材料になるのは間違いがありません。
学校を出たての新人が無事に口述試験をパスして機関当直3級海技士（機関）の資格を取ったとしても、すぐに3等機関士を任せられることはありません。
通常は見習いの次席３等機関士からのスタートで、先輩職員の仕事を手伝いながら半年程度経験を積んでいきます。
学ぶ学科は慎重に選びましょう
日本の海運業界の現状からすると、外航船員を目指すということは海技資格を持った、船舶職員を目指すということとほぼイコールです。
外航船員へのパスポートとなる機関当直3級海技士（機関）資格を得るための教育機関としては、大学の商船系学部や高等専門学校の商船学科といった道があります。
海技士（航海）を取得して船長・航海士を目指すか、あるいは海技士（機関）を取得して機関長・機関士を目指すかによって同じ大学でも選ぶべき学科が異なりますし、海技資格の取得につながらない学科も設置されていますので、学科選びは慎重に行ってください。
これらの大学では、学部教育中の乗船実習と卒業後の乗船実習科での遠洋航海実習を組み合わせるなどして、教育課程の終了までに船員3級海技士の資格取得に必要になってくる12か月間の乗船履歴を取得することができます。
高等専門学校の商船学科も航海コースと機関コースに分かれていて、船長を目指すのか機関長を目指すのかで選ぶコースが変わります。
入学時点でコースを決めなければならないところや、途中の学年まで進級してから決めるところがあります。
試験は学科と筆記身体検査も
高校を経て大学に進んだ場合海運会社に就職するためには、中学卒業から最短で7年半かかります。
高等専門学校の場合は5年半と、大学進学に比べて2年も早く、船員として就職するチャンスを得られるのは高等専門学校の強みといえます。
ちなみに機関当直3級海技士（機関）の国家試験は、学科試験と筆記試験に分かれています。
筆記試験では機関に関する科目その1として出力装置、プロペラ装置の問題が出され、機関に関する科目その2では補機、電気工学、電子工学および電気設備、自動制御装置、甲板機械、造船工学の問題が出題されています。
また執務一般に関する科目として、当直と保安および機関一般、船舶による環境の汚染の防止、損傷制御、船内作業の安全、海事法令および国際条約ほかの問題が出題されています。
学科試験は筆記試験の合格者に実施されています。
身体検査も行われていて身体検査では視力、聴力、眼疾患の有無、疾病の有無などが検査されています。
こうしてみると商船系の高等専門学校や大学に行って学習すれば、機関当直3級海技士（機関）の資格は取れそうです。
最後に
船舶の機関長を目指すならば機関当直3級海技士（機関）の国家資格が必要です。
この資格は資格試験の合格と、乗船履歴、口述試験に合格しなければなりません。
高専や大学の商船系の学部なら、筆記試験と乗船履歴は免除か、すでに学校で履歴が積まれていることになります。
