経験なしでも取得できる!給料アップに繋がる3つの資格

資格

就職に有利になるとして資格を取得する人は多くいますが、全ての方がその資格を活かせているというわけではありません。
資格には、国家資格や民間資格を合わせると数多くの種類があります。
そのため、中には取得しても就職や転職の際に有利になるものもあれば、そうでないものもあります。
また、実務経験が無いと取得できない資格などもあります。
そこで、今回は経験が無くでも取得でき、就職してから給料アップにつながるような資格を3つご紹介します。
専門性のものは実務経験を必要とする場合が多いため、それよりも幅広い分野で活用でき、さらに給料アップにつながりやすいものを取り上げました。

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①中小資格診断士

中小資格診断士は、中小企業支援法に基づいて、経営の診断やそれに関する助言・サポートなどを行う経営コンサルトであり、唯一の国家資格でもあります。
経営の知識を活用できるため、多種多様な企業で必要とされ分野を選ばないのが大きなメリットです。
経営に関するあらゆる知識を必要とするため、試験科目も分野が多用にあるほか、取得難易度も高いです。
しかし、経験なしでも取得ができ、将来独立することも可能なため給料アップも期待できます。
難易度が高く、試験は1次・2次があり実施は年に1回(その後、2次と続きます)であることから、取得するまでには約1年~4年かかるのが一般的です。
より確実に試験に合格するためにも、独学で勉強するよりスクールや通信教育などを利用するのがおすすめです。
中小資格診断士の平均年収は、約800万円~1,000万円と給料も高額でとなっています。
あらゆる分野の中小企業からのニーズがあるため、知識を存分に活かせる場がたくさんあります。

②ファイナンシャルプランナー

自分の資産は自分で管理・運用する時代となった現代では、ファイナンシャルプランナーのニーズも伸びつつあります。
ファイナンシャルプランナーは、個人資産の運用や金融全般に関するアドバイスを行う仕事で、国家・民間・国際の3種類に分けられます。
その中でも国家資格であるファイナンシャル・プランニング(FP技能士)を取得するのが良いです。
取得することで、顧客の現在から将来にかけてのライフプランニングに合わせた最適な資金計画を提供することができます。
金融や資産運用に関する仕事であるため、対応する顧客を選ぶことがなく幅広い職種の顧客から依頼を頼まれることになります。
保険など営業では成果によって年収が違ってきますが、ファイナンシャルプランナーの年収は300万円~1,000万円以上と非常に幅が広くなっています。
従って、努力次第で給料アップも期待できる色であると言えます。
将来の社会保障などを不安視されている方が多いため、これからも保険の見直しや時代に合った資産運用の方法などの相談が増えることも予想されることから、より需要が見込め仕事の幅が広がっていくことでしょう。
お金に関する専門的知識を自身の資産運用にも活かせるので、一石二鳥にもなります。
ファイナンシャルプランナーの取得にいついては、金融全般の知識などが必要なため難易度も高めになっています。
試験は学科と実技の2つがあり、学科が約20%~25%、実技が約50%となっています。年に3回実施されているため、しっかりと勉強することで取得までの日数も短縮できます。

③社会保険労務士

社会保険労務士は、人事労務や社会保険の専門的知識を活かした職種で、年金のコンサルティングから労務管理、企業の就業規則などを作成する仕事を行いまます。
この職は国家資格であり、社会保険や労働全般に関する専門的知識を細かく把握する必要があります。
社会保険や労働に関する法律は非常に複雑であるため、この職は多くの企業からのニーズもあり、的確なコンサルティングをすることで高い評価を受けることも多いです。
そのため、働き方も勤務型と開業型の2つを選択することが可能です。
特に開業型では、年収の内訳は顧問報酬、手続報酬、労務管理報酬となり、その多くは顧問報酬が占めることになります。
平均年収は250万円~となっていますが、大企業と受託契約を結ぶことができればそれだけ給料もアップすることになり、3,000万円以上も夢ではありません。
企業の受託契約を結ぶことで、その企業の社会保険や労働に関する書類を作成するほか、保険や働き方などの相談・指導などを行うことになり、月単位の継続サポートをしていくことになります。
従って、契約企業が1社増えるごとに収入も固定で増えていくため努力によってその幅も広がっていきます。
社会保険や労働に関する専門的知識を備える必要があるため、試験の合格率は10%前後と難易度が高いです。
出題範囲が幅広いため、セミナーなどでしっかりと勉強することが大切となります。
しかし、資格を取得できれば就職・転職に有利に働くことになります。
近年では、年収1,000万円を超える社会労務士も増えてきています。

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